家の住み替えにベストなタイミングはいつ？
住み替えを検討する理由の例
住み替えを検討する人は、次のようなライフステージの変化を理由としています。
子育てが終わった
子どもが生まれたタイミングで家を購入する人が多いように、子育てが終わったタイミングで住み替えを考える人も少なくありません。成人した子どもが巣立ち、夫婦2人が住むために今よりも小さな家に住み替えたい、というケースもあります。
住まいの立地を見直したい（通勤・通学の利便性の向上）
新しい家が嬉しくて、はじめのうちは苦にならなかった通勤時間が、時とともに負担となってくるケースです。子どもの進学先が遠方に決まったという場合も、住まいの立地を見直す大きなきっかけとなります。
周辺の環境を変えたい
交通量や店舗の数、地域交流の度合いなど、何年か住んでいると周辺の環境が気になってくることがあります。自身や家族の体調の変化やライフスタイルの変化によって、環境を変える必要が出てくる場合もあるのです。一例として、都心から郊外へ、住宅地から商業エリアへなど、環境を変える目的で住み替えを検討するケースなどが当てはまります。
転職
転職や異動で通勤先が変わる場合も、住み替えの検討でよく聞かれる理由です。通勤先との距離の問題だけでなく、転職による収入や勤務時間の変化によって住み替えが必要となる場合もあります。
住宅ローンが高すぎる
共働きができなくなったり、所得の変化、教育費が増えたりするなど、購入当初の計画よりも収支の見込みが変化した場合、住宅ローンが高いと感じてしまうことがあります。毎月の住宅ローン額を抑えたい場合も、住み替えによって経済的負担を減らすことが可能です。
高齢になり、過ごしやすい家に住みたい
「定年退職を迎えて家にいる時間が多くなった」「若い頃は都会が住みやすいが、年を取ったら田舎がいい」など、年を重ねるごとに住まいに対する意識も変わります。通勤や移動の利便性よりも、ゆったりと静かに過ごせる家に住み替えたい、と考えるケースです。
住み替えるのに適したタイミング
次に、実際に住み替える場合に適したタイミングについて解説します。
購入して10年が経過している
家を購入すると、所得税から控除が受けられる「住宅ローン控除」という制度があります。住宅ローン控除を受けられる年数の上限は購入後10年（一部13年）となっているため、控除で税金を減らせる10年（一部13年）が経過してから住み替えるのがよいでしょう。また、マンションの場合は棟内での売り物件が増える大規模修繕時期より前のタイミングがおすすめです。
相場が高い時に売る
可能であれば近隣の売り出し状況を見て、相場が高いタイミングで売るのがベストです。ただし、転職や進学、住宅ローンの計画など、住み替えたい理由によってはベストなタイミングを待つことができない場合もあります。
相場が高くなるまで我慢するかどうか、住み替えを待った場合のメリットとデメリットを踏まえ、よく考えて決めることが大切です。
売却と購入のタイミングを決める
住み替えを決定したら、次は売却と購入の順番を決める必要があります。売却と購入のタイミングについても解説します。
先に売却する場合（売り先行）
今住んでいる家の売却を先におこなう「売り先行」の場合、手元に残った資金を購入や引越しの費用に充てられます。売る時期を急ぐ必要もないため、相場が高い時を待って売れるというメリットがあります。
その一方で、売却後に住み替え先の家が決まらない場合に、仮住まいの住宅を探さなければなりません。売り先行は急いで売る必要がなく、資金計画を事前に立てたい人に向いている方法です。
売却前に購入する場合（買い先行）
住み替える家を先に購入する「買い先行」では、明け渡し時期を気にする必要がないため、住み替え先として理想の家を焦らずに探せるメリットがある反面、売却できない期間は二重の住宅ローンが発生する可能性があります。資金に余裕があり、新しい家をじっくり見つけたい人に向いている方法です。
まとめ
売却はタイミングが重要であるとともに、ベストなタイミングで売るためには、高すぎる値段をつけないことも重要です。今すぐに住み替えを検討されていなくても、一括査定サイトを利用して複数の不動産仲介会社の査定を受ければ、早いタイミングから相場を知ることが可能です。ベストな住み替えを実現するために、相場を掴んで売却にベストなタイミングを見計らうことをおすすめします。
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土地を売る時のポイントについて詳しく知りたい方は、こちらもお読みください
＜監修者＞
立川 雅己
宅地建物取引士
事業用、居住用問わず投資物件の売買を担当し、テナントの誘致にも関わる。この他、不動産の相続対策、遊休地の運用など、クライアントに合わせたコンサルティング業務にも従事。商店街の再開発準備委員会にも参画している。
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