建売住宅と注文住宅、売却しやすいのはどっち?注文住宅の売却を失敗しないコツも紹介

基礎知識
建売住宅と注文住宅、売却しやすいのはどっち?注文住宅の売却を失敗しないコツも紹介 建売住宅と注文住宅、売却しやすいのはどっち?注文住宅の売却を失敗しないコツも紹介

初めての不動産売却には不安がつきもの。特に、オーダーメイドの注文住宅は売却時に重視される条件を満たしているかどうかで、売却までのスピードが変わります。損のない不動産売却を実現するためにも注文住宅売却時のポイントを押さえ、買主様へ有効なアピールを行えるよう準備を進めましょう。 ここでは、注文住宅と建売住宅の違いや、注文住宅の売却で重視されるポイントについて解説します。

建売住宅と注文住宅の違い

建売住宅と注文住宅の違い

住宅の売却には、建売住宅と注文住宅で異なる特徴を押さえておくことが大切です。

建売住宅

建売住宅とは、不動産仲介会社やハウスメーカーの管理のもと、土地と建築済みの戸建てがセットで販売されている住宅です。大がかりな区画整理が入った土地などは大規模分譲地として建売住宅が販売されるケースがあるので、区画内の建売住宅は外観や間取りが似た形状になっていることも珍しくありません。

注文住宅

注文住宅とは、施工主の注文により建築したオリジナルの住宅のことです。使用する建材や間取り、内装などはオーダーメイドで決められるため自由度が高く、建売住宅のように他の住宅と似た形状になることは少なくなります。

注文住宅の売却時は以下のポイントが重要

注文住宅の売却時は以下のポイントが重要

オーダーメイドで建築される注文住宅は、施工主の趣味・嗜好によっては売却時に注意が必要な場合もあります。注文住宅の売却で注意するべきポイントを以下にまとめました。

立地条件はどうなっているか

注文住宅は施工主にとって理想の住まいでも、次のオーナーのニーズにマッチするとは限りません。市場のニーズにマッチしない注文住宅を売却するには、立地条件の良さをアピールすることが大切です。特に、市場で絶えずニーズがある立地条件(以下など)に当てはまる部分があれば、売却できる可能性が高まります。

  • 駅やバス停などが近く、交通利便性に長けている
  • 病院やショッピングモールなどの周辺施設が充実している
  • 緑地や自然公園があるなど、周辺環境が良い
  • 都市開発などが進み、人口が増加している人気のエリア
  • 地盤が頑丈でハザードマップに該当していない
  • 日当たりが良く、目の前に高層マンションやビルがない

個性的な造りになっていないか

注文住宅はオーダーメイドのため、一般的な住宅を希望している買主様には敬遠される場合があります。

例えば、以下のような造りの注文住宅は注意が必要です。

  • 趣味のための専用部屋やガレージがある
  • 楽器演奏のための防音室がある
  • 床は無垢材にこだわっている
  • 外観や内装は見た目重視で個性が強い
  • 移動できない造作家具が多い
  • 2階のトイレやベランダなど、設備の一部を省いて建築費用を抑えている

上記のように、建売住宅に見られない造りが多い場合、市場のニーズから離れてしまいます。しかし、こうした注文住宅ならではの造りは、一部の層にとっては高い需要となるケースがあります。「個性的な造りや間取りだから売れないかもしれない」と諦める前に、不動産仲介会社に相談し、緻密な売却計画を立てることが重要です。

注文住宅は長期的な売却も視野に

一般的な需要を重視して建築される建売住宅に比べ、注文住宅は施工主の個性が出やすい住宅です。買主様が見つかるまでに要する時間も長くなるため、注文住宅の売却では長期的な売却活動を視野に入れることが大切です。ニーズが限られている注文住宅を売却につなげるには、幅広い層の購入希望者を募ることができる広告や、マッチングの判断が重要となります。

強いこだわりをもって建築した注文住宅だからこそ、納得のいく条件で売却できるよう、信頼のおける不動産仲介会社のアドバイスを参考にしましょう。

まとめ

注文住宅の売却には、限られた層へ立地の良さを適切にアピールすることが大切です。オーダーメイドの特性上、短期間での売却は難しいかもしれません。ですが、購入希望者とのマッチングが上手くいけば多くのアピールポイントがあるのも特徴。売却を有利に進めることも可能です。

注文住宅の売却は売却期間が長引くことが想定されるため、長期的に良い関係を築ける不動産仲介会社を選ぶことも売却の成功に欠かせません。

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<監修者>

宮本弘幸

宅地建物取引士

1960年石川県加賀市生まれ。大学卒業後、大手ハウスメーカーの営業として20年勤務した後、地元、金沢小松、加賀で不動産・住宅の営業に携わる。宅地建物取引士のほか、ファイナンシャルプランナー(AFP)、相続診断士などの資格を保有。

  • ※本コンテンツは公開日時点での法制度に基づいて作成しています。
  • ※実際の取引での法制度の適用可否については、税理士・税務署等にご確認のうえ判断してください。
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