家を売るメリットとデメリットは?転職・定年後は売却すべき?

基礎知識
家を売るメリットとデメリットは?転職・定年後は売却すべき? 家を売るメリットとデメリットは?転職・定年後は売却すべき?

家を売ることで後悔しないためには、メリットとデメリットをあらかじめ理解しておく必要があります。なぜなら、家を売って得をするか損をするかは、売主様のシチュエーションによって大きく変わってくるからです。
ここでは、転職や退職といった事情にも触れながら、家を売るメリット・デメリットについて解説します。

家を売るメリット:住宅ローンがなくなる、現金を得られる

家を売るメリット

まずは家を売るメリットを考えてみましょう。家を売って率直に「よかった」と思えるのは、住宅ローンの残債が多く、月々の住宅ローンの支払いが重荷になっている人が考えられます。

そのような人は、家を適正価格で売却できれば、その重荷から解放されることになります。

たとえば、住宅ローンを支払っていることで年1回の家族旅行にも行けず、友人や会社の同僚との会食にも参加できず、衣食にお金をかけることが難しいような状況が続くようなら、自宅を売って住宅ローンを完済したほうがいいかもしれません。売ったお金で安い中古住宅を購入したり借家に移ったりしたほうが、QOL(生活の質)は向上するでしょう。

また、転職、定年などによって収入が大幅に減った人も、家の売却を真剣に検討したほうがいいかもしれません。

収入の上昇が当面見込めないのであれば、住宅ローンのプレッシャーは日に日に増していくでしょう。

家の売却に成功してまとまった現金を手にすることができれば、心の余裕が出てくる可能性もあります。

土地や中古不動産の価格が上昇している地区に家を持っている人なら、いま家を売れば住宅ローンを完済させた上に「利益」が出ることもあります。

家を売るデメリット:資産がなくなる、借金だけが残る可能性がある

それでは次に、家を売るデメリットを考えてみましょう。

住み慣れた家を手放すことは寂しいものです。これまで夢のマイホームを手に入れるために仕事を頑張ってきた人にとっては、家は単なる資産以上の意味を持つでしょう。そのような愛着のある家を手放すには、喪失感が伴います。

そして、「家」という多くの人にとっての「最大の資産」を失えば、将来設計にも影響が出るでしょう。多くの人がマイホームの購入を決めたとき、「賃貸は後に何も残らないが、購入すれば自分の資産として残る」と考えたのではないでしょうか。

さらに、家を売却して得たお金で住宅ローンの残債を完済できない場合、手持ちのお金で補填(ほてん)して完済しなければなりません。住宅ローンを完済しないと家を売却できないからです。

つまり資産価値が低い家を売却すると、手持ち資金が減ることもあるのです。

家を売る場合は、手元に入ってくるお金だけでなく、支出するお金についてもしっかりとシミュレーションする必要があるでしょう。

プロに相談しよう

プロに相談しよう

家を売るかどうかで迷ったら、不動産のプロに相談しましょう。まずは、不動産仲介会社を呼び、家を査定してもらってください。

ほとんどの不動産仲介会社は、家を売るかどうか迷っていても査定に応じてくれるはずです。そして査定のときに、「家を売るメリットやデメリット」や「売却にかかる費用」等を聞くこともできます。また不動産仲介会社の担当者は不動産相場に詳しいので、いつが売り時なのかどうかも教えてもらえます。

まとめ

家を売るか売らないかの決断は、家を買うか買わないかの決断より難しいといわれています。家には売り時もあるので、最適なタイミングで売れるよう早めの準備をしたほうがいいでしょう。

プロの不動産仲介会社と相談しながら、後悔しない決断ができるよう、慎重に検討しましょう。

土地を売る時のポイントについて詳しく知りたい方は、こちらもお読みください

<監修者>

髙野 友樹

公認 不動産コンサルティングマスター・宅地建物取引士・賃貸不動産経営管理士

株式会社 髙野不動産コンサルティング 代表取締役、株式会社 アーキバンク 取締役。不動産会社にて600件以上の仲介、6,000戸の収益物件管理を経験した後、不動産ファンドのAM事業部マネージャーとして従事。現在は不動産コンサルティング会社を立ち上げ、投資家や事業法人に対して不動産コンサルティングを行いながら、建築・不動産の専門家で形成される株式会社アーキバンクの取締役として、業界において革新的なサービスを開発・提供している。

小林弘司

不動産コンサルタント/不動産投資アドバイザー

東京生まれ、東京育ち。海外取引メインの商社マン、外資系マーケティング、ライセンス会社などを経て、現在は東京都内にビル、マンション、アパート、コインパーキングなど複数保有する不動産ビジネスのオーナー経営者(創業者)です。ネイティヴによる英語スクールの共同経営者、地元の区の「ビジネス相談員」、企業顧問なども行っています。

  • ※本コンテンツは公開日時点での法制度に基づいて作成しています。
  • ※実際の取引での法制度の適用可否については、税理士・税務署等にご確認のうえ判断してください。

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