自分のマンションを適正価格で売却する査定ポイントや注意点について 自分のマンションを適正価格で売却する査定ポイントや注意点について
売却・査定

自分のマンションを適正価格で売却する査定ポイントや注意点について

マンションを売却するときは、不動産仲介会社に査定をしてもらう必要があります。しかし、不動産仲介会社によって査定価格が異なることがあります。査定価格が低いと、実際の成約価格も下がってしまうかもしれません。では、適正な査定価格を提示してもらうには、どのようにすればよいのでしょうか?今回は、マンションの査定価格を高くするためのポイントを解説します。

複数の不動産仲介会社に査定を依頼する

自分のマンションを適正価格で販売するためのコツは、複数の不動産仲介会社に査定してもらうことです。一括査定を行うことで、各社の強みを反映した査定価格提案をもらえるため、結果的に適正な価格で売却をすることができます。

そのため、複数社に査定を依頼するようにしましょう。その複数社の中には必ず大手不動産仲介会社を含めるようにしてください。大手であれば豊富な実績と不動産データを保有しているので、より確かな査定価格を算定できるからです。

注意していただきたいのは、査定価格=成約価格ではない、ということです。

成約価格より上振れする可能性も、下振れする可能性もあります。そのため、「査定価格が高い」という理由だけで会社を選ぶのは控えましょう。

すまいValueであれば大手6社にまとめて査定依頼を出すことが可能です。複数の不動産仲介会社と連絡を取る必要もなく、最初の窓口が一つで行えるため、売主様としても非常に手間いらずで、マンション売却における査定ができます。

自分のマンションの「よいところ」を書き出してみる

自分のマンションの「よいところ」を書き出してみる

もし、「あなたのマンションの魅力は何ですか?」と聞かれたら、何個言えるでしょうか?

不動産仲介会社の査定担当者の心理を想像してみてください。

「こんなマンション、一刻も早く引き払いたい」と言っているオーナーのマンションと、「ここを出ていくのは本当に惜しいのだけど、仕方がないの」と言っているオーナーのマンションを査定したとしたら、なんらかの差が出ても不思議ではありません。後者の方が「住み心地が良いマンション」と判断され、査定価格が高くなる可能性はありえます。

だからこそ、不動産仲介会社の査定担当者が訪れたときは、自分のマンションの良いところを存分に伝えられるようにしましょう。マンションの魅力をあらかじめ書き出しておいて、そのコピーなどを査定担当者に渡してもいいでしょう。

マンションの魅力になり得る項目の例は次のとおりです。

・駅や病院、学校などの公共施設や小売店や飲食店などが近くにある

・ブランドマンション

・マンションの住人どうし挨拶を交わすなど雰囲気がよい

リフォームをすることで売却しやすくなる?

リフォームをすることで売却しやすくなる?

前述のマンションの魅力の例示のなかに、「リフォームや修繕の内容や履歴」を入れましたが、だからといって売却するためにわざわざリフォームをする必要はありません。

マンションをリフォームすると査定価格は上がる傾向にありますが、その上昇幅はリフォーム代より小さいかもしれません。 つまり、売出価格を上げるためにリフォームを行っても、それが満足いく成約価格として確実に反映されるかどうかはわからないものと考えておきましょう。

ただ、建物の一部が大きく毀損している場合や汚れがひどい場合には、当該箇所をリフォーム(小修繕)することで売却しやすくなることもあります。この点は、不動産仲介会社に相談することをおすすめします。

ただ、家のなかをキレイにしておくことは大切です。部屋をキレイにし掃除し、部屋のなかの「もの」を少なくすることで、空間が広く感じられます。査定担当者に「実際の坪数より広く感じる」という印象を与えられれば、購入希望者もそのように思ってくれる可能性はあり、それが購入動機に繋がる可能性もあります。

まとめ

マンションを適正な価格で売却をしたい場合、複数の不動産仲介会社に査定を依頼し、自分が売却したいと思っている不動産についてよく理解してくれる不動産仲介会社の担当者を味方につけましょう。内覧のために部屋をあらかじめキレイにするなどが推奨されますが、「査定価格アップのための」リフォーム自体は必ずしも必要ありません。

また、査定の際の注意点として、査定価格=成約価格ではないため、希望する金額で売れないこともあり、再度査定をやり直すこともあることに注意しましょう。

<監修者>

田井 能久

不動産コンサルタント

不動産鑑定士として25年のキャリアを持つ。訴訟や調停、並びに相続等の税務申告のための鑑定評価書の作成が得意。 最近はマレーシアを中心としたビザの取得と海外移住のサポートを通して、トータルな資産コンサルティングも展開している。

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