不動産を売却するには期間はどれくらいかかる？ 不動産一括査定サイト活用で売却をスムーズに

不動産売却をスムーズに行うための前提知識として、まずは平均期間や物件の種類ごとの性質について解説します。

売却にかかる平均期間は物件によって異なる

不動産全般における調査結果をまとめると、不動産売却にかかる平均期間は物件によって異なります。物件の種類はもちろん、売却方法や対象エリア、不動産仲介会社の販売力などによっても売却期間は変わります。

不動産は金融資産などに比べると、すぐ現金に変えられない性質を持っていることもあり、売却期間がどうしても長くなってしまいがちです。そのため、事前にスケジュール設定をきちんと行ったうえで、売却期間を短くする対策を講じることが重要となります。

また、不動産を売却するにあたって、想定外の問題が起こる可能性もゼロではありません。すでに新居への引越しが決まっている、まとまったお金が早く欲しいといった場合、余裕のあるスケジュールを組んでおけば、売主様にかかる負担も軽減できるでしょう。

ここから物件の種類ごとの性質も詳しく解説します。

マンション

物件にもよりますが、マンションは売れるまでの期間が比較的短いので、当初のスケジュールより売却活動が早く終わる可能性にも期待できるでしょう。

特に駅近や人気が高いエリアの好立地物件、マンション需要が高いエリアの物件などは、物件情報が出るとすぐ売れることも珍しくありません。

マンションが早く売れやすい理由としては、建物全体ではなく部屋の一つを売却することが挙げられます。戸建て住宅のように土地の境界線を明確にしたり、確定測量を行ったりする必要がないため、その分だけ売却にかかる手間も省けるのです。

ただし、前述したように早く売れるかどうかは物件次第なので、経年劣化が進んでいたり、立地条件が悪かったりする場合、売却期間も長くなってしまう可能性はあります。

戸建て住宅

戸建て住宅も物件によって変わりますが、一般的にマンションより売れるまでの期間が長くなりやすい傾向にあります。

なぜ戸建て住宅の売却期間が長くなりやすいかというと、マンションと比べてその物件ならではの個性が現れやすいからです。間取り・外観・内装・設備などで独自の個性を出せることは戸建て住宅の強みですが、一方で買主様のニーズとのマッチングが難しくなるので、スムーズに売却できない可能性も高くあります。

さらに、土地の権利関係で問題が生じやすいことも、売却期間の長期化につながる理由です。戸建て住宅は土地の境界線がはっきり確定していないことも少なくないので、売却活動を始める前に確定測量が必要になる可能性もあります。確定測量は短くても1ヶ月、長ければ３ヶ月以上かかるケースもあります。

また、戸建て住宅の売却期間が長くなる理由として、もう一つ挙げられるポイントが資産価値です。戸建て住宅もマンションも築年数の経過によって資産価値が下がりますが、戸建て住宅はその下落率が高くなる傾向にありますそのため、住宅ローンが組めないといった問題から、買主様がなかなか購入に踏み切れないケースもあるのです。

土地

土地（宅地）の売却期間も物件によりけりですが、戸建て住宅と同様に時間がかかる傾向にあります。

更地なら上物がない分、査定も早く終わるので、戸建て住宅よりは早く売れる傾向にあります。さらに、購入後すぐに着工できる、土地の広さをイメージしやすいなど、買主様にとってのメリットが大きいため、不動産市場における需要も高いといえるでしょう。

ただし、買主様がこれから住宅を建てる関係上、ハウスメーカーや工務店との打ち合わせなどを行う検討期間が入ってくるので、結果として売却期間が長くなってしまう可能性もあります。必ずしも早く売れるとは限らないと念頭に置きつつ、スケジュールを組みたいところです。

一方、古家付きの土地を売却する場合、買主様は古家を残して活用するのか、あるいは解体するのか検討してから購入するので、その分だけ売却期間も長くかかってしまうことになります。古家の見た目がボロボロだったり、築年数がかなり経過していたりする場合、印象が悪くなって買主様から避けられるかもしれません。

古家付きの土地を早く売りたい場合、建物を解体して更地で売却するという方法もあります。更地にすれば前述したメリットを享受できるため、需要が高まって売却期間も短くなりやすいでしょう。

ただし、この方法には売主様が解体費用を負担しなければならない、土地の固定資産税がアップするといったデメリットもあります。また、対象の土地が「再建築不可物件」の場合、更地にすると余計に売却が難しくなるため、必ず事前に確認しておきたいところです。

なお、更地・古家付きの物件を問わず、確定測量が必要になるケースもあります。戸建て住宅と同じく時間がかかるので、その辺りも考慮しておきましょう。

不動産をスムーズに売却するためには、なぜ売却期間が長くなってしまうのか理由を知ることも重要となります。考えられる理由はさまざまですが、特に関連性が深いポイントは以下の2つです。

• 売却が難しい物件
• 売出価格が高い

それぞれ詳しく解説するので、自分が所有する不動産のこともふまえながらご確認ください。

売却が難しい物件

売出価格や売却プランが適切であっても、対象の不動産を取り巻く状況によっては、売却が難しい可能性があります。特に以下のような条件が当てはまる物件の場合、買い手が見つかるまで苦労するかもしれません。

• 再建築不可物件
• 旧耐震基準の建物
• 立地条件が悪い
• 宅地造成が必要な土地
• がけ地

「再建築不可物件」の土地は原則として建て替えができないため、更地にしてしまうと売却が不可能になります。古家の状態が悪い場合、リノベーションなどで活用することも難しいため、買主様からは敬遠されがちです。

また、日本は地震大国と呼ばれるほど地震が多発するので、旧耐震基準で設計された建物も売却が難しいといえます。新耐震基準の建物より耐震性能が低いことはもちろん、住宅ローンの審査を通りにくい、税金の優遇措置が受けられないといったデメリットもあるからです。

さらに、住民の主な移動方法が電車・バスなどの公共交通機関であるエリアにおいて車なしだと生活できないような立地条件が悪い物件、宅地造成が必要な土地やがけ地についても、買主様にかかる負担が大きいので、なかなか売却できないケースも多いでしょう。

一方、以下のような物件はそのまま販売すると売れ残りやすいものの、適切な対処を施すことでスムーズに売却できる可能性が高まります。

• 建物の築年数が古い
• 建物の見た目が悪い
• 床や壁が汚れている
• 使われている設備が古い

簡易リフォームやハウスクリーニングなどを実施して環境を整えると、買主様の興味を惹きやすくなるでしょう。

売出価格が高い

物件の販売価格の設定は、売り手と買い手のマッチングを意識することが重要です。不動産市場における相場からかけ離れた売出価格を設定していると、当然ながら買主様は「価格が高すぎる」「ほかの物件を探そう」などと考えるので、売れ残ってしまう可能性も高まります。

高品質な設備を取り入れていたり、対象エリアの人気が高かったりする場合、相場より高い売出価格で売れることもありますが、これはレアケースと考えるべきです。売却期間を短くしたい場合は、原則として売出価格は相場より安く設定しなければならないと覚えておきましょう。

また、適性価格であるにも関わらず、買い手がつかないケースもあります。そのまま販売を続けても売却できる可能性は低いため、一定期間が経過したら値下げするなど対策を講じることが必要となります。

一般的に売出価格は、売却活動を始めてから3ヶ月以内に成約が見込める金額で設定されます。つまり、3ヶ月を経過しても売れていない場合、そこが最初に値下げすべきタイミングといえるでしょう。ただし、販売開始から3ヶ月以内でも価格の見直しが必要なこともあるため、市場動向や買主様からの反応をチェックしつつ、柔軟に対応したいところです。

不動産の売却期間を短くするためには、以下のような方法に取り組むことが大切です。

• 売れやすい時期、タイミングに売り出す
• 相場の価格に設定する
• 物件の見せ方を工夫する
• 不動産買取を検討する

どの方法も万能ではないため、自分が置かれている状況をふまえて適宜実践する必要があります。各方法について詳しく解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

売れやすい時期、タイミングに売り出す

季節によって食材や家電の売れ行きが変わることと同様、不動産にも売れやすい時期が存在するため、そこを狙って売り出すことが大切です。特に新年度が始まる4月の少し前、2～3月頃は入学・就職・転勤などで引越しをする方も増えるので、取引件数も多くなる傾向があります。

買主様は1～2月頃から物件を探そうと動き始めるため、売却活動の準備もそれまでに完了しなければなりません。できれば前年の12月中には準備をすませて、年明けの1月から売り出せるようにしておきましょう。

また、対象エリアで競合物件が少ないタイミングを見計らって、売却活動をスタートするのも一案です。ライバルが少なければ、自分の不動産を見てもらえる確率も高まるので、結果として売却期間も短くなりやすいでしょう。

相場の価格に設定する

買主様は不動産を購入するとき、必ず売出価格をチェックします。相場より売出価格が高い場合、買主様の興味を惹けなくなる可能性もあるため、値下げして適正価格にしてから売り出すことが大切です。

また、早く売却したいからといって、相場より極端に安くすることも避けなければなりません。買主様が「訳あり物件かもしれない」「何か問題があるに決まっている」などあらぬ疑念を抱いて、逆効果になりかねません。価格交渉が行われることも想定しつつ、バランスのいい適性価格を見極めて設定しましょう。

物件の見せ方を工夫する

パソコンやスマートフォンが普及している現在、物件探しの主流はインターネットなので、不動産ポータルサイトなどが広告戦略の第1歩となります。

各サイトではテキスト情報に加えて写真を掲載できますが、物件の魅力を伝えるうえで特に重要なものは室内写真です。部屋の広さやデザイン、設備を使用するときのイメージなどを一目で伝えられるので、売却の決め手になるといっても過言ではありません。

室内写真のクオリティが低いと、買主様にも悪い印象を与えてしまうので、必要に応じて再撮影することも検討しましょう。室内が広く見える写真や家具を置いた写真を多く載せると、購入意欲を刺激できる可能性も高まります。

また、サイト上で写真をどう配置するかということも重要です。特にアピールしたい写真を目立つ場所に配置するなど、いろいろ見せ方を工夫してみましょう。

不動産買取を検討する

売却期限が目前まで迫っている、とにかく不動産を早く売りたいという場合、不動産仲介会社に依頼して不動産買取会社を紹介してもらう方法もあります。早ければ1週間以内に買い取ってもらえるため、売却期間の短さでいえば群を抜いているでしょう。

ただし、この方法を選んだ場合、仲介で不動産市場に出されたときより、売却価格が安くなりやすいのが難点です。また、物件によっては不動産買取会社から断られる可能性もあります。

所有する不動産をスムーズに売却するためには、物件の種類ごとの平均期間や売却期間が長くなる理由をふまえたうえで、売却に取り組むことが大切です。需要が高まりやすい時期を見極めて売り出したり、相場に近い適正価格に設定したりすることで、効果的にアプローチできるでしょう。

また、不動産を希望通りの期間に売却できるかどうかは不動産仲介会社の販売力によるところが大きいといえます。そのためには、まず信頼できる不動産仲介会社をパートナーにしたいところです。

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