2021年2月8日

在宅「週の半数以上」コロナ収束後も　旭化成建材・快適空間研究所

　旭化成建材(東京都千代田区)内の快適空間研究所がこのほど、「『共働き夫婦 在宅勤務経験者』の住まいと暮らしの意識・実態」調査結果をまとめた。新型コロナウイルス感染拡大に伴い広がった、在宅勤務の経験者の住まい・暮らしの実態把握が目的。調査の結果、新型コロナウイルスの収束後も、在宅勤務の割合を週半数以上にしたいと考えている人が過半数に上った。

　同調査は首都圏・関西圏の戸建てに住む共働き世帯で、昨年の1回目の緊急事態宣言の解除後も在宅勤務を経験した人を対象に実施した。

　「新型コロナウイルスの収束後、出社と在宅勤務はどの位がよいか」との設問に対する回答は、「ほとんど毎日在宅勤務したい」が17.6%、「在宅勤務の方を多めにしたい」が21.8%、「半々くらい」が23.5%。計62.9%が、在宅勤務の割合を週の半数以上にしたいと答える結果になった。特に、現状でほぼ毎日(週5～6日)在宅勤務している人のうち、52.1%が、収束後も「ほぼ毎日在宅勤務したい」と答えた。

　このほか、家族関係の改善を実感する声が多く挙がった。「家族と一緒に食事ができる回数」と「家族と一緒に過ごす時間」について、それぞれ58.1%、53.4%が「よくなった(増えた)」と回答。男女年代別では、特に30代女性における「よくなった」の回答割合が高く、「家族と一緒に食事ができる回数」と「家族と一緒に過ごす時間」で共に68.3%に上った。

　同研究所はこれまで、「断熱」や「アンチエイジング」などをテーマに調査研究を実施。今後も良質な空間創出への貢献を目的として、調査研究を続ける方針だ。