スマートホーム利便性は未だ広がらず　Nature調べ

スマートホームサービスを提供するNature(横浜市神奈川区)は、「スマートホームに対する意識調査」を2024年1月から同年2月にかけて実施し、調査対象とした全国の20歳から59歳の未導入者の男女1000人と、同社提供サービス「Nature Remo」の利用者1350人をそれぞれ比較して集計し、その結果をまとめた。

同調査結果によると、スマートホームの未導入者と、同社サービスを通じてスマートホームを利用中の回答者の間には、金銭面や利便性などに関して乖離(かいり)があることが分かったという。

スマートホームに対するイメージとして、未導入者の57・5パーセントは、「導入費用が高そう」「電気代が上がりそう」「新しい家電を購入する必要がありそう」「維持費用が掛かりそう」など、主に金銭的な負担を懸念する回答者が多い。

また、スマートホームの必要性については、73・2パーセントが「必要なさそう」と回答している。ただ、50・7パーセントと半数は、「家電・リモコン操作の手間を減らしたい」と、日常生活での不便さを感じている。

一方、同社サービスを利用中の回答者は、66・9パーセントが「1万円以下」で比較的に手軽に導入でき、84・1パーセントは新しい家電の購入や買い替えは「必要なかった」と回答し、複数の家電操作を1つのスマートフォンアプリで管理できる点や、GPSを利用した家電の自動操作に利便性を感じている回答者が多かった。